ホンマ科学株式会社は
不可能を可能に・・・
夢を世界に・・・発信するベンチャー企業です。
もっと良い“大型航空機”の車輪
ブレーキ装置を求めて!・・MFD


MFDとは、Multi Free Discの頭文字:自由回転環状体型ディスクです。

 弊社は、次の3事業を6グループで運営しています。

□MFD事業
□陸上スキー事業
□ナイフ事業


・・・グレステンプロジェクト3事業6グループの役割分担・・・

◆ホンマ科学株式会社・・・
・3事業の技術部門
・ナイフ事業の製造・販売部門

◆グレステン商事株式会社・・・
・3事業の国内・外総代理店部門

◆グレステン株式会社・・・
・陸上スキー事業のメーカー部門
・MFD式複合動力伝達事業のメーカー部門

◆東京グレステン株式会社・・・
・陸上スキー事業の販売代理店部門
・ナイフ事業の販売代理店部門
・MFD事業の営業代理店部門

◆株式会社グレステン・ジャパン・・・
・陸上スキー事業の販売代理店部門
・ナイフ事業の販売代理店部門
・MFD事業の営業代理店部門

◆グレステンネット株式会社・・・
・陸上スキー事業の販売代理店部門
・ナイフ事業の販売代理店部門
・MFD事業の営業代理店部門

取得特許
 ホンマ科学鰍フMFD技術

取得特許市場

・自動車・鉄道・航空機・建設機械・農業機械
・その他回転系機械全般

登録済特許番号

◆日本国 4150191
◆日本国 5627827
◆日本国 5117278
◆米  国 8181750B2
◆米  国 8910754
◆米  国 8376091B2


特許ライセンス取得企業
1.グレステン商事株式会社
2.グレステン株式会社
3.トヨタ自動車株式会社
4.愛知製鋼株式会社
5.アイシン精機株式会社


■ナイフ事業
 「世界の最先端技術」のディンプルナイフはグレステンナイフの代名詞

優れたナイフは、優れた鋼材(グレステン鋼・愛知製鋼)から生まれます。
水を切るようなグレステンナイフの切れ味は、本焼き和包丁のさらに上をゆく性能です。調理材切断面がキラキラ光る切味がグレステンナイフの特徴です。
自社独自技術による完成品は、永久保証品として、世界の銘品です。
 
 
■MFD式大型航空
機用車輪ブレーキ装置
大型航空機車輪ブレーキ装置・・・の最新技術をお届けしています



ホンマ科学のMFD式複合動力伝達技術は、21世紀の“クラッチ・変速・ブレーキ装置”として最先端技術の発明です。
特に、MFD式大型航空機用のCCコンポジットディスクブレーキの発明は、低発熱型の強化ディスクブレーキ装置として逆噴射装置の小型軽量化と安全性、耐久性に大きな効果をもたらす新技術です。
そのMFD式大型航空機用車輪ブレーキ装置の基礎データを下記に示します。

今、ブレーキ力(動力伝達力)をT、ブレーキ容量をQ、摩擦境界面数をN、摩擦係数をμ、単位面積当たりのブレーキ圧力をP、摩擦境界面の平均半径上の回転速度をV、とし、ディスクの内外径比が既存のものと同じとすると
 
◆ブレーキ力T=NμP・・・ @
(P:4〜10kg/cm2)を見る
◆ブレーキ容量Q=μVP・・ A
(Q:10〜30m・kg/cm2・s)を見る

上記の式、@、Aより下記の結果となり、取得特許の最重要技術である。
 
既存大型航空機の場合 T=10μP
Q=μVp
本発明のMFD式ブレーキの場合 T=20μP(ブレーキ力が2倍増)
Q=μ0.5Vp(発熱温度が半減)

尚、MFDディスクを使用すると、1個に付き、摩擦境界面数は「2」
(既存技術では「1」)となり、ブレーキ力が倍増される。摩擦境界面速度が2分の1(0.5)に半減する現象が実証実験から確認されているので、各摩擦境界面の「μVP」値が半減連鎖現象を起こして、発熱温度が同じように半減連鎖現象することになります。
したがって、本MFD技術の場合、低発熱型の強化ディスクブレーキ装置といえます。

この技術により、不可能と言われた大型自動車のディスクブレーキ化が可能になり、電気自動車のインホイールモーターからアウトホイールモーターによるバネ下荷重の軽量化も可能となりました。更に加えて、電気自動車のエンジンブレーキに代わるリターダも可能となりました。
 
■陸上スキー事業
スキー事業のオールシーズン化  

ベクトル作動タイヤの発明によりそれまで不可能とされていた「スノースキー感覚の陸上スキー」が可能になり、スキー事業はグレステンスポーツを導入することにより、オールシーズン事業になりました。

開発元のホンマ科学では、25か国特許を取得していますが、特許の本質に鑑み、国内外に「技術をオープン化」して本格的なグレステンスポーツの普及発展に繋げる事業推進を実施しています。

具体的には、「GOTイノベーションシステム」という新ビジネスモデルを創出したことにより、国内外のスキー事業関係者に事業参加の道を開きました。
 
 
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